新たな事業アイデアをスポーツの場から“社会実装”するーー『SPORTS BUSINESS BUILD』を開催！

スポーツ庁・忰田氏が考える、「スポーツ×オープンイノベーション」の可能性

【TAP Key Person's Interviews】♯07 「スポーツ×イノベーション」で人々を幸せに　｜　東急スポーツシステム株式会社

Hiroshi Tsuda

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森　雅俊

田中 勇

曽田 将弘

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Ayuko Nakamura

眞田幸剛 | eiicon lab 編集長

来る2020年、そしてポスト2020を見据えて、「スポーツの成長産業化」を目指す新たな取り組みが進んでいる。――それが、2018年度にスポーツ庁がスタートさせた「Sports Open Innovation Platform（SOIP）」だ。これは、スポーツ界があらゆる産業と共創し新たなサービスや価値の創出を目指す取り組み。このSOIPの一環として今回、スポーツ庁と日本ハンドボール協会とタッグを組み、スポーツから社会をエンパワーメントするプログラム『SPORTS BUSINESS BUILD』の開催が決定した（応募締切 10/31迄）。それに伴い、スポーツ庁でSOIPの推進を担当する忰田康征氏

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オープンイノベーションは、企業に新たなビジネスをもたらすだけでなく、産業そのものの新たな可能性を見出す術でもある。そして今、オープンイノベーションの手法を取り込むことで、産業の活性化を目指しているのが、「スポーツビジネス」だ。2016年度に政府が策定した「日本再興戦略2016」では、「新たな有望成長市場の創出」という項目に“スポーツの成長産業化”が盛り込まれ、この実現に向けた施策として、スポーツ庁は2018年度より「スポーツオープンイノベーションプラットフォーム（SOIP）」をスタートした。そこで今回はスポーツ庁でSOIPを担う忰田康征氏に、「スポーツ×オープンイノベーション」の可能性について

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【東急アクセラレートプログラム】TAP Key Person's Interviews

2015年から東急電鉄が実施している事業共創プログラム「東急アクセラレートプログラム（TAP）」。幅広い16の領域で求められている技術・アイデアはどのようなものか？そしてオープンイノベーションを通してそれぞれの領域では何を実現したいのか？――それらを可視化するため、eiiconではTAPに参加する東急グループ各社にインタビューするシリーズ企画『TAP Key Person's Interviews』をスタートさせた。今回登場するのは、TAPの【スポーツ】領域を担う、東急スポーツシステム株式会社だ。“スポーツを通して人々の人生を幸せにします”という理念を掲げている同社は、フィットネス・スイミング

東急株式会社

様々な領域に、東急グループは根ざしています。

東急アクセラレートプログラム2018は通年応募を受け付けております。

どのような事業共創を行いたいかをエントリーシートにご記入ください。ご応募お待ちしております！

「東急アクセラレートプログラム」
世に広まっていない技術・サービスをお持ちのベンチャー企業へ。
218社8法人の顧客基盤で、テストマーケティングができる。 その技術、東急グループが世の中に広めます

<div class="l-block-body contents-input"><p class="text-copy">『渋谷を起点にさまざまな生活シーンでリアルな顧客接点を持つ複合事業体』</p><div><h4>手がけているのは都市空間の創造</h4><p>東急電鉄というと、鉄道や交通のイメージが強いかもしれません。しかし、実は東急はグループ全体で「都市空間」を創造しているのです。グループは218社8法人あり、よく見れば生活のありとあらゆるシーンで「東急」の名を目にできるでしょう。手がける領域は幅広く、百貨店から、駅、ショッピングセンター、スポーツクラブ、カード、映画館、広告、不動産、育児、宅配、介護まで、多様なサービスを展開しています。</p><h4>無数の顧客接点があるから実現可能なテストマーケティング</h4><p>法人・個人の顧客接点は限りなくあります。グループ内はもちろん、グループ外でも数多くのお客様と接しているのが特徴です。例えば、広告代理店の「東急エージェンシー」は多くの大手・優良企業と取引きをしています。また、「東急カード」は、東急沿線に住む方を中心に約500万人にご利用いただいています。これら東急グループの顧客基盤を用いれば、さまざまな可能性を探りながらテストマーケティングができるでしょう。</p><h4>用途開発をお任せください。</h4><p>まだ十分にサービス化されていない技術・テクノロジーを、東急グループなら、多くの人々が使うサービスに変えていくことができるのです。サービスだけではなく、当グループはいわゆるローテク産業が中心ですので、AI、IoTなどハイテクとも非常に相性がいいと考えています。</p></div></div>