TOMORUBA

事業を活性化させる情報を共有する
コミュニティに参加しませんか?

AUBA
澤田 海人

澤田 海人

株式会社SAWADAtest

フォロー
6
フォロワー
0
今井公子

SINEORA

代表

2000年に早稲田大学国際経営学修士卒業(MBA)。 東京にて日系、外資系企業に勤務し、2010年に渡仏。 現在、パリ在住。二児の母。 過去18年間に渡り、東京とパリにて、ノキアやダッソーシステムズといった国際企業にて、デジタルトランスフォーメーションの最前線に立ち、イノベーションによる変革をリードしてきた。ダッソーシステムズではアジア出身の女性として、初めてのワールドワイドの間接販売チャネルのトップ、及び戦略企画のVICE PRESIDENTまで務めた。 四十歳を過ぎてスタートアップの世界に身を投げ出す決意をして、今までの経験を活かし日本企業の国際競争力を上げるためのクロスボーダーなオープンイノベーションを支援するビジネスを立ち上げた。日本発だから世界に勝てる、今成功しているからこれからも成功し続けるとは限らなくなった現在、最初から世界で成功する会社を目指し、いつまでも差別化や、強みを生み出せる仕組みを持つ組織づくりを支援する。 eiiconのブログで、フレンチテック(La French Tech)を中心に、急成長するフランスやヨーロッパのスタートアップをSTATION Fから紹介する。

守屋実

株式会社守屋実事務所

1992年ミスミ入社、新規事業開発に従事。 2002年新規事業の専門会社エムアウトをミスミ創業者の田口氏と創業、複数事業の立上げおよび売却を実施。 2010年守屋実事務所を設立。新規事業創出の専門家として活動。ラクスル、ケアプロの立上げに参画、副社長を歴任後、博報堂、サウンドファン、ブティックス、SEEDATA、AuB、みらい創造機構、ミーミル、トラス、JCC、テックフィード、キャディ、フリーランス協会、JAXA、セルム、FVC、日本農業、JR東日本スタートアップなどの取締役など、内閣府有識者委員、山东省人工智能高档顾问を歴任。 2018年にブティックス、ラクスルを、2か月連続で上場に導く。 著者に「新しい一歩を踏み出そう! 」(ダイヤモンド社)がある。

田所 雅之

株式会社ユニコーンファーム

CEO

これまで日本と米国シリコンバレーで合計5社を起業してきたシリアルアントレプレナー。米国シリコンバレーのベンチャーキャピタル のベンチャーパートナーを務めた。Pioneers Asiaというグローバルスタートアップイベントのスタートアップ責任者を務めるなど、これまで3000社以上の世界中のスタートアップ/事業を評価してきた。 現在は、国内外のスタートアップ数社の戦略アドバイザーやボードメンバーを務めながら、日本最大級のウェブマーケティング会社 ベーシックのChief Strategic Officerを務めている。2017年にスタートアップ支援会社であるUnicorn Farm を立ち上げた。 世界で累計7万シェアされたスライド "Startup Science"、発売後、経営戦略部門で88週連続ベストセラー1位になった書籍 “起業の科学 スタートアップサイエンス“の著者である。

安部敏樹

株式会社Ridilover(リディラバ)

代表

2007年東京大学入学。大学在学中の2009年に社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォームRidilover(リディラバ)を設立。総務省起業家甲子園日本一、KDDI∞ラボ第5期最優秀賞など受賞多数。第2回若者旅行を応援する取組表彰において観光庁長官賞(最優秀賞)を受賞。2007年東京大学入学。大学在学中の2009年に社会問題をツアーにして発信・共有するプラットフォームRidilover(リディラバ)を設立。総務省起業家甲子園日本一、KDDI∞ラボ第5期最優秀賞など受賞多数。第2回若者旅行を応援する取組表彰において観光庁長官賞(最優秀賞)を受賞。

加藤 由将

東京急行電鉄株式会社

フューチャー・デザイン・ラボ 課長補佐

2004年、東京急行電鉄株式会社に入社。2008年、社内新規事業として不動産・建築業界のマッチングビジネス「東急電鉄 住まいと暮らしのコンシェルジュ」のコンセプトデザインから現場運営まで携わる。2012年、青山ビジネススクールでアントレプレナーを専攻し、ベンチャーに関する研究を開始。2015年、渋谷を中心としたグローバルなイノベーション拠点を形成することを目標とし、再開発に併せたベンチャーエコシステムを構築するため、東急グループとベンチャーとの事業共創プログラム「東急アクセラレートプログラム(TAP)」を立ち上げ、運営統括を務める。 2019年、テクノロジーの社会実装にフォーカスした「Shibuya Open Innovation Lab(SOIL)」を開設。スタートアップのみならず大企業、VC、メディア、官公庁などのステークホルダーをネットワーキングし、最先端情報の収集と発信を通じて、東急に限らず日本社会・経済のDX・イノベーションを促進する。